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生活者ニーズの多様化が進む中、特定テーマに興味・関心を持って積極的に関与する生活者が集まるテーマ特化型SNSに企業の注目が集まっている。マーケティング装置としてのSNSの活用ノウハウは未だ確立していない状況だが、生活者の自発的な参画が売り物であるSNSを活用する以上、早急に成果を求めない姿勢は必須であろう。
徐々に増加しつつあるテーマ特化型SNS
いずれも2004年にオープンしたmixiやGREEなどに代表されるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)。本格的な登場から数年しか経過していないにもかかわらず、Webの世界で市民権を確立しており、企業がマーケティングを目的に開設するケースも珍しくない。
本誌が今回実施した生活者アンケートにおいて、予備調査として「SNSへの会員登録の有無」を尋ねたところ、「はい」と回答した人は30.8%。インターネット調査であるため、多少のバイアスが掛かっていることは否定できないが、少なくともインターネットへの関与度が高い生活者においては、3割程度がひとつ以上にSNSの会員になっているということができよう。
mixiやGREEなどはいわば総合型のSNSであり、その中ではさまざまなテーマによるコミュニティーが展開されている。それに対して今回弊誌が注目したのは、最近徐々に増加している“テーマ特化型SNS”である。
テーマ特化型SNSの“テーマ”は旅行、スポーツ、ゲーム、ファッション、化粧品、グルメ、写真、映画、投資、語学学習など多種多様だ。“趣味”と呼ばれるような分野では、規模の大小や機能の優劣などはあるものの、どのような分野でも何らかのSNSが存在するといっても過言ではないかもしれない。
その中で、一定以上の会員規模に達しているテーマ特化型のSNSは、現状、その大半が広告型のビジネスモデルで運営されている。それぞれのテーマに関連する企業が、広告、タイアップなどさまざまなかたちでコスト負担しているケースが多く、言い換えれば、企業のマーケティング装置として機能しているとも言える。
今回の特集では、比較的多くの会員を集めているテーマ特化型SNSのケーススタディなどを通じて、SNSのマーケティング装置としての可能性を探った。

《特化型SNSのマーケティングツールとしての活用法は? この続きは本誌で!》
「ジョグノート」は途絶えてしまいがちな運動を継続して実施するためのモチベーションを喚起するコンテンツを満載したSNS。サイト上での交流に加え、オフ会として走行会が 頻繁に行われるなど、バーチャルとリアルの枠を超えた会員間コミュニケーションを成立させている。今後は広告に頼らないビジネスモデルを目指していく方針だ。

デジタル写真・動画をアップロードして保存できる「フォト蔵」。アップロードした写真・動画はアルバム単位で公開範囲を設定でき、それぞれに説明文やタグを付けたり、並べ替えたりすることができる。登録会員数は20万人超。家族写真をアップロードするファミリー層のほか、団塊の世代以上の男性層やブロガーなどの利用も増加している。
「旅行のクチコミサイト フォートラベル」は、2004年の開設以降、他社と一線を画するコンセプトで参加企業数、トラベラー会員数、口コミ数を増やし、 月間300万人が利用する旅行特化型SNSへと成長した。現在は、旅行者と旅行関連企業の関係性に留意しつつ、企業側への情報提供にも力を注いでいる。
個人投資家の声を“集合知”とすることを目的に開設された「みんなの株式」は、17万人を超える会員を集め、個人投資家向けコミュニティとしては日本最大規模となった。同時に「荒らし」の少ない健全なコミュニティ形成にも成功していることが、広告出稿企業などから高く評価されている。
トーマス・コリンズ氏

■(株)京乃豆蔵
代表取締役
井上敬介氏

ウィントンアクトン社 代表取締役
早稲田大学大学院 商学研究科客員教授
ルディー和子氏
金融
メーカー
小売
サービス
■(株)カレン
次世代ビジネスリサーチ室長
四家正紀氏
■明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授
上原征彦氏
■法政大学経営大学院 教授
嶋口充輝氏
■eMarketing Strategy社代表
コロンビア大学客員教授
ルス・スティーブンス氏
■クリエイティブ・ディレクター
河村 寛氏

■テルモ(株)

■アビーム コンサルティング(株)
SaaS型バーチャルコンタクトセンター構築支援サービス
ソフトバンクモバイル(株)
調査のさらなる詳細データは
こちらから
(社)企業情報化協会
(社)日本ダイレクト・メール協会
(社)日本通信販売協会
(社)日本テレマーケティング協会
Direct Marketing Association(米国ダイレクトマーケティング協会)
おじゃら りか