HOME > 月刊「アイ・エム・プレス」 > バックナンバー > Vol.156
前号(Vol.155)へ 次号(Vol.157)へ![]()

紙DMには制作上の工夫の余地が無数にある。また、バリアブル印刷など周辺の技術も発達しており、明確なコンセプトに基づき知恵を絞れば“感動DM”の実現は可能だ。ただし、ROIの最大化のためには、紙媒体だけにこだわらず、全体のメディアミックスを考慮する柔軟性が必須と言えよう。
7割近くの企業が優良顧客に紙DMを送付
「100年に1度」とも言われる不況の中、多くの企業が経費の見直しに取り組んでいる。その中でeDMと比較して1通当たりのコストが高い紙DMの中止や通数削減を検討している企業も多いようだ。(株)電通が毎年発表している「日本の広告費」によれば、2008年に「DM」に費やされた広告費(郵便料・配達料)は対前年比2.4%減の4,427億円。対前年比7.6%減となった「マスコミ4媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)」と比較すれば落ち込み幅は少ないが、「インターネット広告費」と比較すると、その勢いの差は歴然としている。ちなみに「インターネット広告費」は、対前年比16.3%増の6,983億円に達し、広告費全体に占める比率も10.4%と初めて10%を突破した。
しかし、紙DMにはeDMにはない数々の長所がある。例えば、表現方法の豊富さ、保存性の高さなどでは、紙DMがeDMを確実に凌駕している。また、バリアブル印刷など周辺技術の発達により、One to Oneコミュニケーション・メディアとしての活用の道も拡大しており、使い方次第では高いROIを実現することも可能なはずだ。スパムメールの増加などによりeDMの効率が低下していることも考え併せれば、紙DMの相対的価値は上昇傾向にあるとも言えよう。
弊社が2008年9月29日〜10月31日に独自に行った「顧客の維持に関するアンケート調査」でも、回答企業の67.2%が優良顧客を対象に紙DM(当該調査では「ダイレクトメール」)を送付していると回答。今後の意向についても35.7%が「強化」、63.2%が「現状維持」と回答しており、「縮小」とする企業は0.9%にとどまっている。実際に多くの企業が紙DMを活用しており、今後も活用を継続していく意向なのだ。
これらの企業は、なぜコストが高い紙DMの活用を続けるのか。それは、紙DMが持つ“感動力”を評価し、短期的なレスポンスだけではなく、ブランディングや長期的な顧客づくりという観点からも、紙DMの有効性を認識しているためではないだろうか。
今回の特集では、このような問題意識から、紙DMを効果的に活用している企業のケーススタディなどを通じて、受け取った人の感動を誘い、中長期的な絆を育む紙DMのつくり方を探った。

《「感動DM」をつくり出す具体的な手法は? この続きは本誌で!》
(株)イオンフォレストは、英国の化粧品ブランド、ザ・ボディショップ社の日本国内における販売を手掛け、全国に178店舗を展開。同社では3週間ごとにプロモーション告知に紙DMを活用するほか、パーソナライズしたバースデーカードを上位顧客に送付している。

ディー・エイチ・エル・ジャパン(株)では、顧客情報を生かして、利用頻度の少ない顧客や見込客を対象にDMによるコミュニケーションを展開している。強いこだわりから生み出された“もらってビックリ、感動の紙DM”は、米国DMA国際エコー賞を受賞するなど、その取り組みへの評価は高い。
農産物の通信販売を展開する(有)とみたメロンハウスと、「菓子工房フラノデリス」ブランドで洋菓子の通信販売を手掛ける(株)ルノールは、2008年夏の中元シーズン、“富良野”という共通キーワードを軸とするDMコラボレーション・キャンペーンを展開。期待を上回る高いレスポンスを獲得した。
■ドルチェ・マーケティング(株)
代表取締役
佐藤靖子氏
■トッパン・フォームズ(株)
企画本部 企画センター 第二グループ マネージャー
巣山幸一氏
■日本ダイレクトマーケティング学会理事
パーソナル・コミュニケーション・クリエイターズ チェアマン
藤田浩二氏
トーマス・コリンズ氏

■ハーレーダビッドソン ジャパン(株)
代表取締役社長
福森豊樹氏

(株)ディーツーコミュニケーションズ
代表取締役社長 CEO兼CCO
藤田明久氏
金融
メーカー
小売
サービス
■(株)カレン
次世代ビジネスリサーチ室長
四家正紀氏
■ストラテジー&タクティクス(株)
代表取締役
佐藤義典氏
■eMarketing Strategy社代表
コロンビア大学客員教授
ルス・スティーブンス氏
■Y’sラーニング(株)
代表取締役
浮島由美子氏

■キリンビバレッジ(株)

■(株)ディーツー コミュニケーションズ
アバターサービス「iアバター」
日本電気(株)
調査のさらなる詳細データは
こちらから
日本ダイレクトマーケティング学会
(社)日本ダイレクト・メール協会
(社)日本通信販売協会
(社)日本テレマーケティング協会
Direct Marketing Association(米国ダイレクトマーケティング協会)
おじゃら りか