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複数メディアによる戦略的連携はプロモーション効果を高める。特にパーソナル性が高いケータイを上手に組み込めれば、プロモーションの立体感・持続性を飛躍的に向上することが期待できる。成否のカギはターゲットが求める情報を、いかに適切なタイミングで届けられるかにあると言えるだろう。
プロモーションにおけるメディアの戦略的統合・連携のカギを握るケータイ
価値観や生活様式の多様化、インターネットの普及
による情報収集力の向上などにより、生活者の意識や
購買行動は大きく変化した。従来はいわゆるマス4媒
体が大きな力を持ち、生活者の購買意欲を喚起してい
たが、昨今ではテレビ・ラジオは特に若年層における
視聴・聴取者の減少が叫ばれており、その情報発信力
は低下しつつある。また、新聞の宅配率低下、雑誌の
発行部数減少などにより、活字媒体の影響力も低減傾
向にあることは否めない。その中でインターネットの
影響力は増大しているが、ブログ、SNS、さらには
TwitterなどのいわゆるCGMの台頭で、企業発信情報
の相対的パワーは減少しつつあるとも言える。
このような状況の下、企業は生活者に伝えたい情報
を的確に届けるために、複数のメディアを戦略的に統
合・連携する必要に迫られている。個々の力が低下し
ている各メディアを組み合わせることで、相互補完を
行い、相乗効果を目指そうというわけだ。その中でも
大きなカギを握るであろうメディアが、史上類を見な
い「1人1台・24時間・30cm以内」のパーソナル・メディ
アとしての地位を確立しつつある“ケータイ”である。
ケータイの進化はとどまるところを知らず、技術の
進化による通信品質の向上、パケット通信における通
信速度アップなどに加え、カメラ、QR(二次元)コ
ードリーダー、おサイフケータイ、GPS(全地球測位
システム)など、通信機器の枠を超える機能の付加も
急速に進んでいる。また、通信料金定額制の普及、キ
ャリア間の競争激化による通信料金の低減傾向など、
マーケティング・ツールとしての活用を後押しするイ
ンフラも整いつつある。
そのポテンシャルに注目し、実際にプロモーション
に活用する企業も増加しているが、新しいメディアで
あるがゆえに、活用方法の試行錯誤を繰り返す企業も
少なくないようだ。今回の特集では、ケータイのプロ
モーション活用に取り組む企業のケーススタディを中
心に、ケータイを核とするクロスメディア・プロモー
ションの方向性・可能性について探った。

《取材から明らかになるクロスメディア展開成功のカギとは!? この続きは本誌で!》
旅行業界のベンチャーとして格安航空券などの革新的な商品を販売し、シェアを伸ばしてきた(株)エイチ・アイ・エス。現在、海外100拠点、国内275店舗のネットワークを誇っている。創設30周年を迎える今冬は、「表参道H.I.Sイルミネーション ベルシンフォニー」に協賛。1,000万人の通行人を対象にケータイを駆使した過去最大級のプロモーションを展開する。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)では、同社が運営する「Tカード」会員約1,000万人を対象とするリコメンド事業を開始した。セグメント性の高いeメールを発信することでeメール・マーケティングの効率を高めるとともに、Tカード事業におけるアライアンス企業店頭への未訪問客の送客などにも役立てていく考えだ。
チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド日本支社では、ダイレクト事業本部が取り扱う「スーパー自動車保険」において、見積り・契約から保険料の支払い、事故・故障発生の連絡までをすべてケータイ上で完結できる体制を整えている。今後もケータイがコミュニケーションの主流となる時代に備えて、取り組みを継続していく意向だ。
国内最大手の製パン会社である山崎製パン(株)は、同社のロングセラー商品「ランチパック」のラインナップを拡充したことに伴い、同商品のブランドを醸成するためのPCサイト「ランチパック・スペシャルサイト」を開設した。2008年8月からはケータイサイトも開設し、これを軸にしたプロモーションを展開している。
■明治大学専門職大学院
グローバルビジネス研究科 教授
上原征彦氏
トーマス・コリンズ氏

■(株)キッズシティージャパン
代表取締役社長 兼 CEO
住谷栄之資氏

金融
メーカー
小売
サービス
■eMarketing Strategy社代表
コロンビア大学客員教授
ルス・スティーブンス氏
■ストラテジー&タクティクス(株)
代表取締役
佐藤義典氏
■(株)プロシード
コンサルティング事業本部 シニア・コンサルタント
数矢英子氏
■ライフネット生命保険(株)

■三井情報(株)
総合研究所 CRMコンサルティングチーム
稲橋佳織氏

■神田駅周辺商店街
■シルバーエッグ・テクノロジー(株)
「Aigent(アイジェント)」
調査のさらなる詳細データは
こちらから
(社)日本ダイレクト・メール協会
(社)日本通信販売協会
(社)日本テレマーケティング協会
Direct Marketing Association(米国ダイレクトマーケティング協会)
おじゃら りか